各マテリアリティにおいてあるべき姿（中長期計画）・単年度目標を設定し、達成状況の確認を行っています。
| マテリアリティ |
10年後のあるべき姿（中長期計画） |
関連するSDGs目標 |
| 最先端技術の開発・提供でデジタル社会に貢献 |
- 社会変化を見据えた最先端技術の開発・提供により、デジタルを活用したより豊かで創造的な社会を創出
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| 研究開発・製造プロセスで産業競争力の維持・向上に貢献 |
- ものづくり人財の育成強化や知的財産の創出とマネジメントの深化により、グローバル展開する企業として産業競争力の維持・向上を実現
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| 環境調和型製品の開発・提供でグリーン社会に貢献 |
- エネルギー使用量、原材料使用量を削減する技術・プロセスの開発を進め、当社製品ライフサイクルにおいて環境負荷を低減する製品の開発・提供を推進
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| 品質・サービスで顧客の安定稼働・生産性に貢献 |
- 製造装置について、グローバルでレジリエントな供給・稼働を実現し続け、顧客の継続的発展が維持されている
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| マテリアリティ |
10年後のあるべき姿（中長期計画） |
関連するSDGs目標 |
| 気候変動への対応・環境負荷の低減 |
- CO2排出量（Scope1、2）2030年度までに50％削減（2019年度比）
- カーボンニュートラルに向けたバリューチェーン全域での取り組みの加速
- 廃棄物削減（再資源化率99%以上継続）
- 化学物質データ開示
- 環境調和型製品 売上高比率90%以上
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| 多様な人財が活躍できる環境づくり |
- 中核人財の登用における多様性確保（2033年度までに女性管理職比率10%以上）
- 多様な人財が活躍できる環境づくり
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| サプライチェーンマネジメントの強化 |
- 信頼関係に根付いたパートナーシップと開かれた機会の提供
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| ガバナンスの強化 |
- 柔軟性と強靭性をあわせもったリスク・コンプライアンス体制
- 高い実効性を備えた取締役会
- 積極的かつ能動的なサステナビリティ経営の推進
- 多様性を備えた経営人財の育成・確保
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（注）2026年5月11日開催のサステナビリティ委員会及び同年5月13日開催の取締役会を経て「気候変動への対応」及び「環境負荷の低減」の両マテリアリティを統合し、上記のとおり「気候変動への対応・環境負荷の低減」へ改定いたしました。
| マテリアリティ |
単年度目標（2025年度） |
2025年度の実績 |
| 最先端技術の開発・提供でデジタル社会に貢献 |
- 売上高：800億円
- 営業利益：105億円
- ROS：13.1%
- ROE：15.8%
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- 売上高：880億円
- 営業利益：153億円
- ROS：17.3％
- ROE：21.7％
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| 研究開発・製造プロセスで産業競争力の維持・向上に貢献 |
- 研究開発関連投資額：200億円（2023-2025中計期間合計）
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- 研究開発関連投資額：231億円（2023-2025中計期間合計）
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| 環境調和型製品の開発・提供でグリーン社会に貢献 |
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| 品質・サービスで顧客の安定稼働・生産性に貢献 |
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| マテリアリティ |
単年度目標（2025年度） |
2025年度の実績 |
| 気候変動への対応・環境負荷の低減 |
- CO2絶対値の削減
- グリーン調達の推進
- 再資源化率：99%以上継続
- 環境調和型製品 売上高比率：85%以上
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- CO2排出量：2019年度比78.8％削減見込（国内グループ）
- 再資源化率：99.9％
- 環境調和型製品 売上高比率：92.3％
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| 多様な人財が活躍できる環境づくり |
- 経営ビジョンに呼応した人財計画（採用活動の強化）
- 人権方針の遵守
- 教育による人材育成の推進
- 女性が働きやすい環境づくり
- 労働災害（重大・頻発）の発生防止
- 健康増進（保健指導、支援）
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- 管理職に占める女性の割合：5.9％
- 採用に占める女性の割合：14.7％
- 従業員一人当たりの研修時間：11.5時間（国内グループ
- 男性従業員における育児休業制度利用割合：100％（国内グループ）
- 育児休業者の復職率：100％（国内グループ）
- 休業4日以上の労働災害発生件数：0件
- 定期健康診断受診率：100％（国内グループ）
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| サプライチェーンマネジメントの強化 |
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- ビジネスパートナーズミーティング：1回開催（約100社出席）
- 「パートナーシップ構築宣言」の実践（価格転嫁の必要がある場合に協議に応じる旨の明示等）
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| ガバナンスの強化 |
- リスク・コンプライアンス委員会を通じた重要リスクと機会の把握と適切な対策の実施
- 取締役会での戦略的議論の活性化
- 取締役会運営の効率化
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- リスク・コンプライアンス委員会：2回開催（リスクマトリクスの見直し等）
- 取締役会実効性評価の実施（戦略的議論の活性化を継続課題としながらも実効性が総じて確保されていることを確認）
- サステナビリティ委員会：3回開催（各マテリアリティの目標達成に向けた進捗状況の確認等）
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（注）2026年5月11日開催のサステナビリティ委員会及び同年5月13日開催の取締役会を経て「気候変動への対応」及び「環境負荷の低減」の両マテリアリティを統合し、上記のとおり「気候変動への対応・環境負荷の低減」へ改定いたしました。
