• 社会変化を見据えた最先端技術の開発・提供により、デジタルを活用したより豊かで創造的な社会を創出

• ものづくり人財の育成強化や知的財産の創出とマネジメントの深化により、グローバル展開する企業として産業競争力の維持・向上を実現

• エネルギー使用量、原材料使用量を削減する技術・プロセスの開発を進め、当社製品ライフサイクルにおいて環境負荷を低減する製品の開発・提供を推進

• 製造装置について、グローバルでレジリエントな供給・稼働を実現し続け、顧客の継続的発展が維持されている

• CO₂排出量（Scope1、2）2030年度までに50％削減（2019年度比）
• 環境方針の遵守
• カーボンニュートラルに向けたバリューチェーン全域での取り組みの加速
• 国際的イニシアティブとの連携加速

• 廃棄物削減（再資源化率99%以上継続）
• 化学物質データ開示
• 環境調和型製品 売上高比率85%以上
• 環境法規制の遵守
• 廃棄物ゼロエミッションへの取り組み加速

• 中核人財の登用における多様性確保（2033年度までに女性管理職比率10%以上）
• 多様な人財が活躍できる環境づくり

• 信頼関係に根付いたパートナーシップと開かれた機会の提供

• 柔軟性と強靭性を持ったリスク・コンプライアンス体制の構築
• 取締役会の実効性の向上
• 積極的かつ能動的なサステナビリティ経営の推進
• 多様性を備えた経営人財の育成・確保
• 法令に準拠した適正な税務申告・納税の維持

• 売上高：590億円
• 営業利益：73.0億円
• ROS：12.4%
• ROE：15.0%

• 売上高：676億円
• 営業利益：116.9億円
• ROS：17.3％
• ROE：24.5％

• 研究開発関連投資額：200億円（2023-2025中計期間合計）

• 研究開発関連投資額：78億円

• 環境調和型製品 売上高比率：85%以上

• 環境調和型製品 売上高比率：97.6％

• サービス事業売上高 売上高比率：20％以上

• サービス事業売上高 売上高比率：17.7％

• CO₂絶対値の削減
• グリーン調達の推進
• 環境調和型製品 売上高比率85%以上
• TCFDの開示要求への対応（シナリオ分析、リスクおよび機会の評価、目標値決定）

• CO₂排出量：前年度比5.1％減少
• 環境調和型製品 売上高比率：97.6％

• 再資源化率99%以上継続
• 製品含有化学物質の削減
• 化学物質データ開示

• 再資源化率：99.9％
• 統合報告書2023において化学物質データを開示

• 経営ビジョンに呼応した人財計画（採用活動の強化）
• ダイバーシティの推進、高齢者雇用活動の整備
• 教育の推進
• 安全衛生・健康基本方針の遵守
• 労働災害（重大・頻発）の発生防止
• 健康増進（保健指導、支援）

• 管理職に占める女性の割合：6.05％
• 採用に占める女性の割合：19.1％
• 障がい者雇用率：2.51％（国内グループ、法定2.3％）
• 休業4日以上の労働災害発生件数：0件
• 男性従業員における育児休業制度利用割合：71％（国内グループ）
• 育児休業者の復職率：100％（国内グループ）
• 定期健康診断受診率：100％（国内グループ）
• 従業員一人当たりの研修時間：10.45時間（国内グループ）

• 調達方針の遵守
• 取引先との対話（遵法確認支援、CSRアンケート実施）

• ビジネスパートナーズミーティング：2回開催（延べ約160社出席）
• パートナーシップ構築宣言

• リスク・コンプライアンス委員会を通じた重要リスクの把握と適切な対策の実施
• 取締役会での戦略的議論の活性化
• 取締役会運営の効率化
• サステナビリティ経営の具体的目標の策定および開示
• 取締役報酬人事制度の継続的検討
• 税務方針策定に向け納税に関する基本的な考え方の整理

• リスク・コンプライアンス委員会：3回開催（各マテリアリティに関するリスクと機会の審議等）
• 取締役会実効性評価の実施（戦略的議論の活性化を継続課題としながらも実効性が総じて確保されていることを確認）
• サステナビリティ委員会：4回開催（マテリアリティおよび具体的な達成目標や施策の審議等）
• 後継者育成計画の策定