GRIガイドライン対照表
2024年11月28日更新
| GRI 1：基礎 | |
|---|---|
| 利用に関する声明 | 芝浦メカトロニクス株式会社は、GRIスタンダードを参照し、当該期間（2023年4月1日～2024年3月31日）について、本対照表に記載した情報を報告します。 |
| 利用した GRI 1 | GRI 1：基礎 2021 |
| 該当するセクタースタンダード | ― |
| GRI 2：一般開示事項 2021 | ||
|---|---|---|
| 番号 | 要求事項 | 掲載場所 |
| 2-1 | 組織の詳細 | 統合報告書2024
P7-8：芝浦メカトロニクスの事業概況 |
| 2-2 | 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 | 統合報告書2024
P3：編集方針 |
| 2-3 | 報告期間、報告頻度、連絡先 | 統合報告書2024
P3：編集方針 |
| 2-4 | 情報の修正・訂正記述 | 重要な修正・訂正はありません |
| 2-5 | 外部保証 | ― |
| 2-6 | 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 | 統合報告書2024
P7-8：芝浦メカトロニクスの事業概況 |
| 2-7 | 従業員 | 統合報告書2024
P66-67：非財務データ／社会（雇用） |
| 2-8 | 従業員以外の労働者 | ― |
| 2-9 | ガバナンス構造と構成 | 統合報告書2024
P41-42：マネジメント体制 |
| 2-10 | 最高ガバナンス機関における指名と選出 | 統合報告書2024
P43-46：コーポレート・ガバナンス |
| 2-11 | 最高ガバナンス機関の議長 | 統合報告書2024
P43-46：コーポレート・ガバナンス |
| 2-12 | インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 | 統合報告書2024
P39-40：サステナビリティ推進体制 |
| 2-13 | インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 | 統合報告書2024
P39-40：サステナビリティ推進体制 |
| 2-14 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | 統合報告書2024
P21-22：マテリアリティとKPI |
| 2-15 | 利益相反 | コーポレート・ガバナンス報告書（2024年6月25日版 P1） |
| 2-16 | 重大な懸念事項の伝達 | 統合報告書2024
P39-40：サステナビリティ推進体制 |
| 2-17 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | 統合報告書2024
P43-46：コーポレート・ガバナンス |
| 2-18 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 | 統合報告書2024 P43-46：コーポレート・ガバナンス |
| 2-19 | 報酬方針 | 統合報告書2024
P43-46：コーポレート・ガバナンス |
| 2-20 | 報酬の決定プロセス | 統合報告書2024
P43-46：コーポレート・ガバナンス |
| 2-21 | 年間報酬総額の比率 | ― |
| 2-22 | 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 | 統合報告書2024
P9-12：CEOメッセージ |
| 2-23 | 方針声明 | 統合報告書2024
P3：経営理念、企業行動理念 |
| 2-24 | 方針声明の実践 | 統合報告書2024
P35-38：人財マネジメント |
| 2-25 | マイナスのインパクトの是正プロセス | 統合報告書2024
P48：コンプライアンス |
| 2-26 | 助言を求める制度および懸念を提起する制度 | 統合報告書2024
P48：コンプライアンス |
| 2-27 | 法規制遵守 | 統合報告書2024
P48：コンプライアンス |
| 2-28 | 会員資格を持つ団体 | 統合報告書2024
P4：UNGCへの署名 |
| 2-29 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ | 統合報告書2024
P39-40：サステナビリティ推進体制 |
| 2-30 | 労働協約 |
有価証券報告書（第115期、P8） |
| GRI 3：マテリアルな項目 2021 | ||
|---|---|---|
| 番号 | 要求事項 | 掲載場所 |
| 3-1 | マテリアルな項目の決定プロセス | 統合報告書2024
P19-20：マテリアリティの特定 |
| 3-2 | マテリアルな項目のリスト | 統合報告書2024
P19-20：マテリアリティの特定 |
| 3-3 | マテリアルな項目のマネジメント | 統合報告書2024
P21-22：マテリアリティとKPI |
GRI スタンダード（項目別）
| 番号 | 要求事項 | 掲載場所 |
|---|---|---|
| GRI 201：経済パフォーマンス 2016 | ||
| 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | 統合報告書2024
P5-6：価値創造のあゆみ |
| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | 統合報告書2024
P53-55：気候変動への対応 |
| 201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | 有価証券報告書（第115期、P81） |
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | ― |
| GRI 202：地域経済での存在感 2016 | ||
| 202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） | ― |
| 202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | ― |
| GRI 203：間接的な経済的インパクト 2016 | ||
| 203-1 | インフラ投資および支援サービス | ― |
| 203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | ― |
| GRI 204：調達慣行 2016 | ||
| 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | ― |
| GRI 205：腐敗防止 2016 | ||
| 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | ― |
| 205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | ― |
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | 統合報告書2024
P48：コンプライアンス |
| GRI 206：反競争的行為 2016 | ||
| 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | 統合報告書2024
P48：コンプライアンス |
| GRI 207：税金 2019 | ||
| 207-1 | 税務へのアプローチ | ― |
| 207-2 | 税務ガバナンス、管理、およびリスク管理 | ― |
| 207-3 | 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 | ― |
| 207-4 | 国別の報告 | ― |
| GRI 301：原材料 2016 | ||
| 301-1 | 使用原材料の重量または体積 | ― |
| 301-2 | 使用したリサイクル材料 | ― |
| 301-3 | 再生利用された製品と梱包材 | ― |
| GRI 302：エネルギー 2016 | ||
| 302-1 | 組織内のエネルギー消費量 | 統合報告書2024
P53-55：CO2 排出量削減の取り組み |
| 302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | ― |
| 302-3 | エネルギー原単位 | ― |
| 302-4 | エネルギー消費量の削減 | 統合報告書2024
P53-55：CO2 排出量削減の取り組み |
| 302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | |
| GRI 303：水と廃水 2018 | ||
| 303-1 | 共有資源としての水との相互作用 | ― |
| 303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント | ― |
| 303-3 | 取水 | 統合報告書2024
P65-66：非財務データ／環境 |
| 303-4 | 排水 | 統合報告書2024
P65-66：非財務データ／環境 |
| 303-5 | 水消費 | 統合報告書2024
P65-66：非財務データ／環境 |
| GRI 304：生物多様性 2016 | ||
| 304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業拠点 | ― |
| 304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | ― |
| 304-3 | 生息地の保護・復元 | ― |
| 304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息する IUCN レッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 | ― |
| GRI 305：大気への排出 2016 | ||
| 305-1 | 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ 1） | 統合報告書2024
P53-55：CO2 排出量削減の取り組み |
| 305-2 | 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ 2） | 統合報告書2024
P53-55：CO2 排出量削減の取り組み |
| 305-3 | その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ 3） | 統合報告書2024
P53-55：CO2 排出量削減の取り組み |
| 305-4 | 温室効果ガス（GHG）排出原単位 | ― |
| 305-5 | 温室効果ガス（GHG）排出量の削減 | ― |
| 305-6 | オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 | ― |
| 305-7 | 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 | ― |
| GRI 306：廃棄物 2020 | ||
| 306-1 | 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト | 統合報告書2024
P55:環境負荷削減の取り組み |
| 306-2 | 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 | 統合報告書2024
P55:環境負荷削減の取り組み |
| 306-3 | 発生した廃棄物 | 統合報告書2024
P65-66：非財務データ／環境 |
| 306-4 | 処分されなかった廃棄物 | 統合報告書2024
P65-66：非財務データ／環境 |
| 306-5 | 処分された廃棄物 | 統合報告書2024
P65-66：非財務データ／環境 |
| GRI 308：サプライヤーの環境面のアセスメント 2016 | ||
| 308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | ― |
| 308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | 統合報告書2024
P55：環境負荷低減の取り組み |
| GRI 401：雇用 2016 | ||
| 401-1 | 従業員の新規雇用と離職 | 統合報告書2024
P35-38：人財マネジメント |
| 401-2 | フルタイム従業員には支給され、有期雇用の従業員やパートタイム従業員には支給されない手当 | ― |
| 401-3 | 育児休暇 | 統合報告書2024
P35-38：人財マネジメント |
| GRI 402：労使関係 2016 | ||
| 402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | ― |
| GRI 403：労働安全衛生 2018 | ||
| 403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | 統合報告書2024
P59：労働安全衛生・健康経営 |
| 403-2 | 危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査 | 統合報告書2024
P59：労働安全衛生・健康経営 |
| 403-3 | 労働衛生サービス | 統合報告書2024
P59：労働安全衛生・健康経営 |
| 403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | ― |
| 403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | 統合報告書2024
P59：労働安全衛生・健康経営 |
| 403-6 | 労働者の健康増進 | 統合報告書2024
P59：労働安全衛生・健康経営 |
| 403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 | ― |
| 403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | ― |
| 403-9 | 労働関連の傷害 | 統合報告書2024
P68：非財務データ／社会（労働安全衛生） |
| 403-10 労働関連の疾病・体調不良 | 労働関連の疾病・体調不良 | ― |
| GRI 404：研修と教育 2016 | ||
| 404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | 統合報告書2024
P35-38：人財マネジメント |
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | 統合報告書2024
P35-38：人財マネジメント |
| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | ― |
| GRI 405：ダイバーシティと機会均等 2016 | ||
| 405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | 統合報告書2024
P66-67：非財務データ／社会（雇用） |
| 405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | 統合報告書2024
P66-67：非財務データ／社会（雇用） |
| GRI 406：被差別 2016 | ||
| 406-1 | 差別事例と実施した是正措置 | 統合報告書2024
P48：コンプライアンス |
| GRI 407：結社の自由と団体交渉 2016 | ||
| 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | 統合報告書2024
P67：非財務データ／社会（ワーク・ライフ・バランス） |
| GRI 408：児童労働 2016 | ||
| 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | 統合報告書2024
P57-58：人権の尊重 |
| GRI 409：強制労働 2016 | ||
| 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | 統合報告書2024
P57-58：人権の尊重 |
| GRI 410：保安慣行 2016 | ||
| 410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | ― |
| GRI 411：先住民族の権利 2016 | ||
| 411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | ― |
| GRI 413：地域コミュニティ 2016 | ||
| 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | 統合報告書2024
P60：地域社会との連携 |
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在化しているもの、潜在的なもの）を及ぼす事業所 | ― |
| GRI 414：サプライヤーの社会面のアセスメント 2016 | ||
| 414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | ― |
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | 統合報告書2024
P61：責任あるサプライチェーン |
| GRI 415：公共政策 2016 | ||
| 415-1 | 政治献金 | ― |
| GRI 416：顧客の安全衛生 2016 | ||
| 416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | 統合報告書2024
P62：品質管理 |
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | 統合報告書2024
P62：品質管理 |
| GRI 417：マーケティングとラベリング 2016 | ||
| 417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | 統合報告書2024
P62：品質管理 |
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | 統合報告書2024
P62：品質管理 |
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | ― |
| GRI 418：顧客プライバシー 2016 | ||
| 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | ― |